人権啓発は企業にどんな力をもたらすのか

著者〈企画・制作〉東映(株) 教育映像部
発行東映 教育映像部
発行年2017
上映時間25分
内容いま、企業は利潤追求という価値観だけでなく、社会にとって責任ある存在であるという立場が求められています。そのために、企業内で人権啓発の必要性が高まっています。(内容)ドラマ形式。解説書・チェックシート付き。【25分】 ○聴き合う、伝え合う(ハラスメント) ○その人自身が活きる職場のために(障害者・外国人) ○あらゆる性の活躍のために(LGBT) ○多様な働き方のために(ワーク・ライフ・バランス) ○フェア(公正)な会社であるために